マツダ ロータリーEVシステムコンセプト

「ロータリーエンジンは、マツダのユニークな内燃機関です。しかし、その構造的な特徴ゆえに、環境規制に対して、何度も厳しい状況に直面してきました。市場から姿を消したこともあります。しかし、今、このユニークさを、逆にアドバンテージに転じさせるときだと考えています」

"延命"ではなく"新生" 脱炭素を可能にする3社のエンジン開発

マツダ取締役 専務執行役員 廣瀬一郎CTO

マツダの廣瀬一郎CTOは、カーボンニュートラル社会の実現へ、同社の代名詞であるロータリーエンジンが果たす役割が広がっていると強調した。


マツダが発表したのは、1ローター、2ローターの「ロータリーEVシステムコンセプト」。小型、軽量、高出力を強みとするロータリーエンジンの特徴を生かした電動パワートレーンだ。


1ローターのモデル(横置き*)は電動ユニットを組み合わせても、バッテリーEV(BEV)専用に設計されたモータールームにそのまま載るコンパクト性を実現。

"延命"ではなく"新生" 脱炭素を可能にする3社のエンジン開発

2ローターのモデル(縦置き*)は左右のタイヤの上端よりも低い位置に収まるほど、革新的な低重心。廣瀬CTOは「従来のエンジン車の常識を変えるシルエットが実現できる」と胸を張る。



*横置き・縦置き:横置きエンジンは、エンジンの回転軸となるクランクシャフトが進行方向に対して、横向きに搭載されているエンジン。前輪駆動車に多くみられ、室内空間を広くできる。縦置きエンジンは、進行方向に対して平行に搭載されているエンジン。エンジンの動力を車両後方に伝えやすく、後輪駆動車に多くみられる。

"延命"ではなく"新生" 脱炭素を可能にする3社のエンジン開発

また、プレゼンテーションの中で、時間を割いて説明されたのが、ロータリーエンジンとカーボンニュートラル燃料の相性の良さだった。

"延命"ではなく"新生" 脱炭素を可能にする3社のエンジン開発

一口にカーボンニュートラル燃料と言っても、その種類、特性はさまざま。燃えにくい燃料もあれば、非常に燃えやすい燃料もある。燃料自体に潤滑性のあるものもあれば、潤滑しにくいアルコール系の燃料もある。


ロータリーエンジンは、他のエンジンとは異なるユニークな回転をすることから、燃焼も特徴的。


燃焼室内で一方向に強い流れが起き、燃料と空気がかき混ぜられるので、燃えにくい燃料もしっかりと燃やせる。


一方で、エンジン内の燃焼室と空気を吸い込む吸気室が分かれており、吸気室内が高温になりにくいため、異常に燃えやすい燃料の意図せぬ燃焼を抑制することもできる。


さらに、ロータリーエンジンには構造上、バルブがないので、燃料の潤滑性の影響を受けにくいという。


会見の中で、マツダの毛籠勝弘社長が「(ロータリーエンジンは)燃料に対する“雑食性”がある」と発言した背景にはこうしたロータリーの特徴がある。


最大の課題は、厳格化が進む排出ガス規制への適合だ。欧州では、2028年以降に「ユーロ7」が導入予定であるなど、欧米では、厳しい法規制が待ち受けている。


こうしたハードルに対して、エンジンの得意領域では、選択的に発電して電力を蓄えたり、排ガスが出やすいエンジンの始動直後には、エンジン本体を電力で温めておくなど、排ガスのクリーン化を促進する。


「従来の内燃車のシルエットを超える商品の選択肢が広がって、お客さまに喜んで選択をいただくことで、カーボンニュートラルという社会・環境貢献への参画になる。BEVの普及と両輪で、みんなでカーボンニュートラル化を進めていける」(廣瀬CTO)


ロータリーエンジンは、電動化やカーボンニュートラル燃料への対応といった新たな挑戦を通じ、改めて、選択肢の一つとしての地位を築こうとしている。

新着記事

  • NEW

    アメリカのEV普及は今後どうなるの?

    世界最大級の市場規模を誇るアメリカ。電気自動車(EV)メーカーの頂点に君臨するテスラを生み出したことでも知られています。 しかしながら近年ではEV普及率の伸びは緩やかになり、諸外国と比較すると今ひとつです。そんなEVに替わって現在、アメリカ...

    2024/07/03

  • NEW

    市場を席巻するBYDのEV戦略

    2023年第4四半期の販売台数において、EV界のトップに君臨するテスラを上回ったことで知られるBYD。現在世界中で広がるEVの価格競争を牽引する優位性を確立したことも、販売台数において首位となった要因の一つと言えるでしょう。 開発から製造まで一貫...

    2024/07/02

  • 日本では本当にEV化が進んでいるの?

    2021年1月、菅 義偉元総理大臣が発表した「2035年までに新車販売で電動車100%を実現する」と言う目標。現在日本ではその実現に向けて補助金や税金面での優遇措置など、国をあげた電気自動車(EV)化が推し進められています。 その成果からか昨今では街...

    2024/07/01