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V2Hを導入することで今後の暮らしにどのような変化が生まれる？

公開日：2024/06/27更新日：2024/06/27

エネルギー問題が囁かれている昨今。

2022年から2023年にかけて、ウクライナ情勢や円安などの要因で燃料価格や電気代が高騰、経済面に多大な影響を与えたことは記憶に新しい。また2030年までに17の目標達成を目指すSDGsでは、エネルギーへの取り組みも掲げられています。

電力を全世界に普及させるためには、化石燃料への依存から脱し、太陽光や風力、地熱など代替的なエネルギー源に移行することが求められています。

コストを抑えるためには、効率よくエネルギーを使用することが大切です。そこで、エネルギーの普及とともに期待されているのが関連設備。電気自動車（EV）などでよく耳にするV2Hもその内の一つですが、災害への備えや電気代の節約などのメリットから注目を集めています。

2024年3月時点のV2Hの市場規模は年間数千台にとどまっていますが、2025年には2万4,000台に拡大することが見込まれています。V2H登場により、将来の暮らしにはどのような変化が生まれるのでしょうか。

今後、大きな発展が期待されるV2Hの現状と暮らしにどのような影響をもたらすのかお伝えします。

目次

  1. V2Hはなぜ注目を浴びているのか
  2. V2Hを導入することで暮らしは変化するのか
  3. V2Hを導入する際の課題
  4. 今後V2Hは普及するのか
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カースモラちゃんポイント
  • V2Hの市場規模は拡大傾向にあり、2025年には2万4,000台を見込んでいるよ。
  • EVとV2Hの相性がよく、災害への備えや電気代の節約なども期待できるんだ。
  • V2Hを導入する際は、CEV補助金が用意されているから確認しておこうね。

V2Hはなぜ注目を浴びているのか

V2Hは、Vehicle to Homeの略称のことで「車から家へ」を意味しています。


EVバッテリーに蓄えた電力を、自宅やオフィスなどでも利用できることがV2Hの最大の魅力。そのため、台風や地震などの災害時の備えとしても利用でき、電気代の節約なども期待できることからも注目を集めています。


EVはこれまで航続距離が短いことが指摘されていましたが、自動車メーカーの技術革新の甲斐もあり、近年のEVは航続距離が400～600kmまで伸びています。


これは、単純にバッテリー容量が増えていることを意味していますが、走行していない時間は宝の持ち腐れと言えるでしょう。そんな電力エネルギーを、効率よく使用するために登場したのがV2Hです。


EVに蓄えられた電力を自宅で利用する場合、専用のV2H機器を設置しなければいけません。


V2H機器の役割は、電気の種類を変換するためのものです。EVバッテリーに蓄えられた電気は、乾電池と同じ直流。一方、家庭用の電気は交流なので、そのままの状態では自宅やオフィスで利用することはできません。そこで直流から交流、交流から直流に変換するための仕組みが必要になりますが、それを可能にしたのがV2H機器なのです。


V2H機器は、充電部・放電部ともに100Vと200Vを配電できる単相3線式を採用。これは、家庭で一般的に使用される単相2線式に中性線を1本追加した方式で、電力の安定供給や電力ロス削減が期待できます。


パワーコンディショナー内部には、系統接続用端子、外部電源接続用端子、負荷接続端子などで構成されています。蓄電システムや太陽光発電と接続する端子の間に双方向AC/DCコンバータやDC/DCコンバータなどの電力変換回路を設け、EV/PHVのバッテリーと家庭の電力系統の電圧差を調整し、電流を双方向に変換する仕組みです。



V2Hを導入することで暮らしは変化するのか

V2H機器を導入することで様々な効果が期待できますが、ここでは3つに絞りお伝えします。

災害や停電時に非常用電源として活用できる

まず1つ目は、災害や停電時に非常用電源として活用できること。例えば日産が提供するリーフの上位モデルの蓄電容量は60kWhで、一般家庭の4日分の消費電力に相当します。


EVバッテリーは直流の電気で稼働する仕組みですが、電化製品などは交流電気で稼働します。つまりEVの電力がそのままでは、交流電気で稼働する製品には使用することができません。


しかしV2H機器であれば直流電気を交流電気へ変換させられるため、停電時にバックアップ用電源として活用することができます。

電気料金の節約

2つ目は電気料金の節約に貢献できること。


V2Hを導入する際の利用プランにもよりますが、深夜帯や夕方、早朝など、特定の時間帯に電気料金が安くなるプランが用意されている場合があります。


ライフスタイルによって異なりますが、一般的には日中にEVを使用することが多いでしょう。そのため電気料金が安くなる深夜帯に充電することで、電気代の節約につながります。

EVの充電速度の短縮

3つ目はEVの充電速度が短くなることです。


EVの充電設備は主に普通充電と急速充電がありますが、自宅の場合は普通充電が使用されています。


V2H機器は出力6kW、普通充電器は3kwなので充電時間が大幅に短縮することができます。出力が2倍になるため、普通充電器で16時間かかる充電が、V2Hなら8時間に短縮される計算です。

V2Hを導入する際の課題

V2Hを導入することで様々な効果が期待できますが、普及には充放電規格の統一やEV側の対応が求められています。


全てのEVがV2Hに対応しているわけではなく、テスラなど一部のEVはV2Hに対応していません。そのため、V2Hの導入を検討する際は、あらかじめ対応可能かどうかを確認しておくことが大切です。


V2Hを導入することでEVにとって充放電回数が増えるため、電池劣化を指摘する声もちらほら。V2Hメーカーや自動車メーカーによればEVバッテリーの耐久性は高く、電池の劣化には問題ないと見解しています。


ただしV2Hは出力が高いため、どうしてもダメージを与えてしまうのは頭に入れておきましょう。EVバッテリーに限ったことではありませんが、使用頻度が増えれば劣化してしまいます。


また、V2H機器の導入費用も懸念材料の一つ。


V2H導入には、V2H機器の本体価格と設置工事費が必要です。本体価格は機種によって異なりますが、55〜140万円が相場。設置工事費は設置環境や依頼する業者によって異なりますが、30～50万円が一般的です。


導入には高額な費用が必要になりますが、国が交付するCEV補助金を活用することも可能です。2024年のV2Hの補助金予算は、50億円程度が用意されています。


V2Hの補助金は設置費が上限75万円。工事費は上限40万円です。設置するV2H機器のメーカーによっても補助金が異なりますので、検討する際はあらかじめ確認しておきましょう。また、補助金は予算がなくなり次第、終了となりますので注意が必要です。


V2Hの補助金はCEV補助金だけではなく、お住まいの自治体が交付する補助金も用意されているケースがあります。多くの場合CEV補助金と併用できるので、こちらもチェックしておくといいでしょう。

今後V2Hは普及するのか

経済産業省によると2030年までにV2Hシステムを急速充電器とともに3万台設置することを目指すと発表しています。


EVとV2Hとの相性はよく、EVが世界的にも普及しているためV2Hも増加していくのではないでしょうか。


V2Hが初めて販売されたのは2012年のこと。家庭用蓄電池メーカーであるニチコンが、世界で初めて販売をスタートしました。


その後、約10年間で1万台以上のV2Hシステムが販売されています。CEV補助金や自治体が交付する補助金などサポート体制も整っていますが、まだまだ設置数は少ない状況です。


EVの普及とともに期待されるV2Hですが、様々な企業が参入することも予想されます。現在、V2Hシステムを開発したリーディングカンパニーとしても知られるニチコンを始め、多くの企業が参入しています。


例えばパナソニックであれば、蓄電池とEVを同時に充放電できる、eneplatと呼ばれる業界初のV2H蓄電システムを発表。これは2023年2月に登場し、停電時には最大6kWの高出力放電が可能で多数の家電製品を同時に利用できるものです。


eneplatは太陽光発電の電気を家庭で自給自足できるように、後付けも可能な蓄電池とV2Hを連携させ自家消費に特化したシステムとして注目を集めています。


このように新たなサービスを打ち出す企業も増えており、今後もV2Hの動向は目が離せません。

カースモーラちゃんまとめ

近年、問題視されているエネルギー問題。

世界的なエネルギー問題が囁かれているけれど、V2Hによる再生可能エネルギーの利用を促進できることも注目されているよ。

V2HはEVとの相性がいいから、今後市場規模は広がり、様々な企業が参入していくことが予想されているよ。V2Hの導入は費用が高く、少しハードルが高いけれどCEV補助金などサポート体制も整っているの。

ただ、V2Hは便利なシステムだけれど、一人一人がエネルギー問題に向き合っていくことが大切だね。持続可能なエネルギー未来を実現するためにも、V2Hと上手く付き合っていけるといいね。

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